ビジネスにITの力を。
ーZoho(ゾーホー)  

あらゆる業務を一つのシステムで統合し、
ビジネスの効率化と成長を加速させるプラットフォーム
ビジネス成長・革新を支えるオールインワン
Zoho One

DX時代のビジネスOS 「Zoho One」 の6つの魅力

  • さまざまな業務プロセスを自動化する強力なCRMと、多彩なコミュニケーションツールが、営業力を底上げ

  • Webサイトの構築から、キャンペーンの実施まで、見込み客へ強力に訴求するマーケティングを実現

  • マルチチャネル&サポートプロセスの自動化により、顧客満足度向上に直結する、カスタマーサポートへ

  • 財務状況の可視化から、売掛の追跡、買掛・経費まで。多岐にわたる機能で、日々の会計業務をブラッシュアップ

  • 求人の出稿、面接日の調整などの採用まわりから、人材育成、勤怠管理までこれ一つ

  • 45以上のアプリケーションを、シンプルかつ圧倒的な低価格でご利用いただけます。

解決市場ビジネスインサイト FOCUS インタビュー

あらゆる業務を一つのシステムで統合し、
ビジネス成長を支えるオールインワン Zoho One

今回の解決市場ビジネスインサイト フォーカスインタビューでは、営業からマーケティング、カスタマーサポート、会計、人事までビジネスに必要なあらゆるアプリケーションを一つに集約したクラウドサービス「Zoho One」について、ゾーホージャパン株式会社の井下博道氏に伺いました。

Profile プロフィール

井下博道(いのした ひろみち)ゾーホージャパン株式会社 Zoho事業部

IT関連企業にて、SI開発・営業・事業統括・新規事業開発などを担当したのち、ゾーホージャパンに入社。顧客管理・営業支援・マーケティング用途を中心とした55以上の業務アプリを提供するZohoクラウドサービスを活用した企業のDX化に尽力している。

ZOHO Partner’s Profile
福岡を中心に活動されている
パートナー企業

株式会社リクト 代表取締役 山口 裕介

大学卒業後、システム会社でWebサイト制作の基礎を学ぶ。その後、28歳で中小企業向けホームページ制作業界のリーディングカンパニーである上場企業に転職。ここでホームページの運用サポートを担当しながらWebマーケティングのスキルを磨き、管理職として顧客管理や組織運営の仕組み化にも取り組む。
2009年に独立し、2012年に株式会社リクトを設立。クライアントの売上や利益の向上をミッションに掲げ、Webサイトの制作・運用からDX推進まで幅広く支援。国内市場が縮小する時代にも成果を生む実践的なノウハウを提供し、単なるサービス提供を超えた伴走型の支援を行っている。

株式会社etika 代表取締役 宮村 佳祐

1983年生まれ。横浜国立大学を卒業後、株式会社イノベーションに入社。マーケティングオートメーションツール「リストファインダー」の立ち上げを行い、7年に渡って事業責任者を務める。マーケティングオートメーションツール「リストファインダー」は1,000社以上に導入され、一時は国内No.1のMAツールに成長。その後、山口県に移住し個人事業主として独立。2018年に株式会社etikaを設立し、Zoho認定パートナー資格を取得。多数の会社へのZoho CRMの導入支援を手掛け、現在に至る。
Zoho認定マーケッター資格を保有。

株式会社etika

編集後記

2025年9月16.17日 第11回「解決市場」 出展企業レポート

今回取材をさせていただいた ゾーホージャパン様 は、CRMをはじめ、会計、プロジェクト管理、人事、営業、マーケティング、カスタマーサポート、文書作成、メール、チャットなど、様々な部門で必要な45種類以上のアプリケーションを一元管理・連携運用できる世界的クラウドサービス「ZOHO」 を展開する日本法人です。

たとえCRMによって顧客情報を一元化しても、営業部門が独自のSFAや電子契約ツールを、経理が別系統の会計サービスを、マーケ部門が異なるMAツールを導入していては、部門間での情報断絶は避けられません。また、こうしたツールの利用コストも、総額ではかなりの額になる場合があります。その点、ZOHOは比較的低コストで、多数のアプリを統合運用できるのが特長です。

コロナ禍以降、テレワーク導入に伴い、各部門が必要に応じて導入してきたツールを、今こそ整理統合すべき時期にある企業も多いのではないでしょうか。そうした中、オールインワンで提供されるZOHOは、非常に有効な選択肢だと感じました。

また、DX推進において多くの企業が直面するのが、導入後のカスタマイズや連携運用の課題です。生成AIの活用が求められる今、その前段階として、DXツールの運用体制を整えたい企業も多いことでしょう。ただ、統合運用の知識や経験を持つ人材が社内にいないケースも少なくありません。

その点、ZOHOにはエリアごとに導入支援を行うパートナー企業があり、福岡では、株式会社リクト様、株式会社etika様の二社が活躍しています。いずれも弊社とは別事業でお付き合いがありますが、顧客の課題解決に対する事業姿勢という点において、安心してご相談できる企業です。

九州で直接話ができる、困ったときは電話で相談できる、顔が見える相手と共に運用を進められることは、導入後の課題解決や定着においても安心材料となるはずです。生成AIの活用に本格的に取り組む前に、自社のDXを見直したいとお考えの企業様にとって、ZOHOは有力な選択肢になると思います。ぜひ一度、ご相談されてみてはいかがでしょうか。


「解決市場」総合プランナー 内田幸雄

  • 会社名 ゾーホージャパン株式会社 *旧アドベントネット株式会社
  • 企業概要/事業内容 その他の情報処理・提供サービス (3929:日本標準産業分類による)
    自社開発ソフトウェア製品の販売、付帯するコンサルティングサービス、保守サービスの提供
  • 設立年月日 2001年9月6日
  • 本社 〒220-0012 神奈川県横浜市西区みなとみらい三丁目6番1号 みなとみらいセンタービル13階
  • 代表者名 Manikandan Thangaraj
  • 資本金 4億円 (シンガポールZoho Corporation Pte. Ltd 100%)
  • TEL/FAX 045-319-4611
  • Webサイト https://www.zoho.co.jp/
  • お問い合わせ先 https://www.zoho.co.jp/contact/